14C小売業 日本瓦斯（8174）中間は減益でも、今期は増配の予想。配当性向84%の還元を、現金の流れから読む
中間決算は減益なのに、今期は増配の予想。日本瓦斯（8174）を、10年の数字と現金の流れまで追いました。配当は年36.83円（利回り4.31%）ですが、配当性向は約84%。それでも過去3年の配当と自社株買いは、フリーキャッシュフローの範囲に収まっています。専門用語はやさしく解説。
14C小売業 
29Dその他製品 タカラスタンダード（7981）売上は過去最高でも利益は減った。34期減配なしの会社は、金利と物価高の波に耐えられるか読む
売上は過去最高なのに、営業利益は減益。タカラスタンダード（7981）の中間決算を、お金の使い道まで追いました。配当は年124円（利回り4.09%）へ増配予想で、34期連続で減配なし。ただ上期は設備投資が営業キャッシュフローを使い切り、利益の回復は下期の営業利益110億円に託されています。専門用語はやさしく解説。
13Cその他金融業 イントラスト（7191）本業は順調、子会社も増収に貢献。配当性向が目標に届く今、問われる利益成長力
増収+19.7%の約半分は新しい子会社の分。それでも保証事業は+12%で、通期予想と配当予想は上方修正されました。年間配当53円、配当性向60.5%の「これから」を10年の数字で読みます。専門用語はやさしく解説。
04C非鉄金属 カナレ電気（5819）安全は証明済み。問われるのは、眠る116億円の使い道
安全は証明済み。問われるのは、眠る116億円の使い道。カナレ電気（5819）の第3四半期決算を読みました。現金と株を足すと時価総額と同じで、自己資本比率91.8%・借入なし、配当利回り3.96%、PBR0.58倍。ただ今年の利益は、米国の関税の還付が日本の落ち込みを埋めた形です。専門用語はやさしく解説。配当が過去10年で2回減った理由も確認しました。
Uncategorized シーティーエス（4345）財務は健全なのに現金が減っている。使い道は「安定への投資」、でも成長もあきらめない建設ICT会社を読む
財務は健全なのに現金が減っているのはなぜ？シーティーエス（4345）の中間決算で、お金の使い道を追いました。配当・自社株買い・リース返済・株の運用という「安定への投資」が中心で、SAPは+18.5%と成長もあきらめていません。専門用語はやさしく解説。株価が年初来高値から約30%下がった理由も読みます。
10D食料品 中学生でもわかる決算｜もうけは過去最高なのに、お金は増えていない？ 家畜のエサの会社フィード・ワン（2060）
牛・豚・鶏や魚のエサを作るフィード・ワンの中間決算を、中学生にも分かる言葉で読みました。もうけは過去最高なのに、実際に入ってきたお金は6.6億円だけ。その理由を、「ツケ」のたとえで説明します。
2C建設業 トーエネック（1946）営業利益+18.8%なのに決算翌日に−18%、PER9倍・利回り4.3%まで売られた電気工事の大手を読む
中部電力グループの仕事が多い電気工事の大手、トーエネックの中間決算を読みました。営業利益は+18.8%でも、通期予想は据え置きで、決算翌日に株価は約18%下落。PER9.27倍・配当利回り4.26%まで売られた理由を、30億円の和解金と配当の10年から確かめます。
15C卸売業 キヤノンマーケティングジャパン（8060）配当は10年で25円から85円へ、3Q累計の営業利益は+23%でも4Qは減益計画
キヤノン製品の国内販売とITソリューションが主力のキヤノンマーケティングジャパンの第3四半期決算を読みました。1〜9月の営業利益は前年同期比+23%、配当は10年で25円から85円に増え、今期の会社予想は95円です。利回りは2.36%と低めで、通期予想は据え置きのまま、10〜12月は減益の計画になっています。
16C化学 信越ポリマー（7970）配当は10年で12円から62円へ、有利子負債ゼロ・自己資本比率84%の半導体容器メーカー
半導体ウエハの容器が主力の信越ポリマー（信越化学グループ）の中間決算を読みました。配当は10年で12円から62円に増え、今期の会社予想は72円。利回りは2.84%と低めですが、自己資本比率84%・有利子負債ゼロの財務です。気になるのは、利益の約7割が精密成形品（半導体容器が主力）に偏っていることです。
18D電気機器 スタンレー電気（6923）中間決算は増収22%でも、買収分を除くと6.3%増。配当は111円予想で利回り3.5%
自動車用ランプで御三家の一角、スタンレー電気の中間決算。売上は22%増でしたが、岩崎電気などの新規連結分を除くと6.3%増で、営業利益は184億円と横ばいでした。配当は10年で36円から104円に増え、今期予想は111円（利回り3.5%）。気になるのは、自社株買いと借入で自己資本比率が49.3%まで下がったことと、予想の営業利益550億円には下期に366億円が必要なことです。